インプラント失敗と医療訴訟

インプラント医療訴訟

実際に東京地裁で争われたインプラント医療訴訟があります。判例を見ると、裁判所は「臨床医としては、…患者に対し骨膜下インプラントの危険性をも理解させたうえで慎重にこれを行うことが望ましく、安易に骨膜下インプラントを施術すべきではないことがそれぞれ認められる。」として、医師のインプラント治療のリスクを含めた説明義務について認めています。インプラントをめぐるトラブルの主な争点は、歯科医が患者側に対してこれら注意義務を十分に尽くしていたかどうかという点にあるようです。また、インプラント手術も含め、医療訴訟においては、患者が医者を訴えたとしても、訴訟において医師の注意義務違反を立証することは非常に困難と思われます。なぜなら、立証のために必要なカルテなどの資料はすべて病院側にあり、患者側がこれを入手することが難しいからです。この点については患者の立証の困難性を救済する措置が民事訴訟法に規定されてはいますが、やはり患者側が勝訴するのはなかなか難しいところといえるでしょう。インプラントを失敗に終らせないためにも、信頼できる医師を選ぶ目が重要といえるでしょう。

インプラント手術リスクの説明

インプラント手術を行う医師は、こうしたインプラント手術のリスクについて、事前に十分に説明をし、患者の同意を得なければならないことになっています。しかし、こうした説明が不十分なままインプラント治療を行う医師の独断的な施術による医療トラブルが目立ちます。インプラント手術が患者にとって「夢の永久歯」を手に入れる唯一の方法であることもこうした現状に拍車をかけているという実情もあります。インプラントを実施する歯科医師は、インプラント手術を強く希望する患者に対し、インプラント手術をなすことがその患者にとって本当に有効・適切であるのか、また、インプラント手術を実施するとしても、どの方法のインプラントを用いるのか等について、慎重に判断し、説明をしなければなりません。特に、インプラント手術のリスクについて、患者の同意を得なければ、患者の意思決定に基づく手術とはいえないのですが、ここがインプラント訴訟の争点となります。

インプラントのしくみ

インプラントとは、歯を失った患者さんに対して行う治療法で、チタンなどの金属やアパタイト（リン酸カルシウム）などの合成材料でつくられた歯根を、あごの骨に穴を開けて植え込み、接着後、上部構造とよばれる歯冠部をその歯根にかぶせるものをいいます。インプラント手術は１９９１年にはじめて国内で実施されたまだ新しい治療法であり、歯を失った患者さんに希望をあたえる画期的な手術でした。ただ、インプラント手術は、最先端の医療機器と高度な技術が必要とされることから、特に初期の頃に失敗例も少なからず存在します。また、インプラント手術自体が成功したとしても手術後にインプラントとその周辺の経過の思わしくないという場合もあります。インプラントの材料や技術は日進月歩のスピードで進んでおり、最近は予後も良好になってきています。とはいえ、インプラントによるトラブルが全くなくなったとはいえません。